LINE公式アカウントのKPIは何を追うべきか?成果につなげる指標設定と改善策
Category:LINE公式アカウント

LINE運用
LINEのID連携とは、企業が保有するサービスの会員情報などのデータと、ユーザーのLINEアカウントを紐づけることです。LINE以外のデータを活用して、パーソナライズ化したコミュニケーションを実現できるようになります。
本記事では、LINEのID連携によるメリットやID連携をする方法を解説します。また、弊社が提供するLINEマーケティングツールMicoCloud(ミコクラウド)は、CSVやAPIなど、外部システムとの豊富な連携手段を提供しております。
ID連携をして、顧客体験の向上やROIの改善、業務効率化を検討中の担当者様はぜひご覧ください。
LINEのID連携とは、ユーザーに同意のうえ企業が提供するサービスのアカウントとLINEアカウントの情報を関連付けることです。LINE公式アカウントの友だちと会員情報を紐づけることができます。
ID連携をすると企業が保有する購買履歴などの1st party data(ファーストパーティデータ)を活用したセグメント配信ができるようになるなど、一人ひとりに最適化された顧客体験を提供可能となります。
このようにCRM(顧客関係管理)の観点においても、一貫した顧客体験を創出できる施策として
LINEとのID連携は重要な役割を担っているのです。
LINEとID連携することによる、メリットを紹介します。
LINEのID連携により、企業はオンライン・オフライン、また複数のチャネルに分断された顧客情報を一元管理することができます。顧客データを統合することで顧客の理解が深まり、コミュニケーション最適化やサービス改善にもつながります。
またLINE上の顧客とのやりとりをマーケティングチームから営業チームへ連携したり、カスタマーサポートチームへ顧客のステータスやニーズを共有することで、顧客起点のコミュニケーションを実現できるようになります。
LINE公式アカウントに登録する友だちは、一人ひとり属性や登録経路、ニーズが異なります。一方で、LINE外で取得した情報は通常LINEのメッセージ配信のセグメントとして使用できません。
そこでLINEとID連携すると、LINE公式アカウント上のデータに加えて、企業が保有するLINE外のユーザー情報を活用し一人ひとりに最適なセグメント配信をおこなうことができます。
ID連携によるセグメント例
このようにID連携をすることでLINEでのメッセージ配信やリッチメニューの出し分けにLINE外のセグメントを活用できるようになり、ユーザーのニーズに合わせたパーソナライズされたコミュニケーションを取ることができるようになります。
ID連携をすることで、Webサイトやサービスにおいて、「ページの閲覧」「商品の購入」「予約」など、ユーザーがとったアクションを使用してメッセージを配信できるようになります。ユーザーの行動を起点とするため、より反応率が高いセグメントに絞り込んで配信ができます。
活用例
結果的に、ニーズにあったメッセージの配信によりクリック率向上、購入数の増加による売上増加、また購入率の高いセグメントのみに絞った配信によりROIの改善にも寄与します。
ユーザーアクションを起点にしたメッセージ配信など、売上に貢献しつつ自動化による業務効率化を図れます。ID連携をするとより多くのユーザー行動やニーズといったデータを活用したパーソナライズされたコミュニケーションを取ることができるため、顧客満足度を維持/向上しつつ自動化することができます。
OMO(Online Merges with Offline)とは、「オンラインとオフラインの融合」を意味します。LINEやECなどのオンライン施策と実店舗の垣根をなくし、顧客体験を向上させるマーケティング手法です。
例えばLINE上でデジタル会員証を発行し、来店回数に応じたお客さまランクの可視化やランクにともなうインセンティブプログラムを構築することができます。また、LINEでのメッセージ配信が来店につながったかを計測するなど、オンオフを超えて一貫した顧客体験を実現します。
LINEの自動ログインとは、Webサービスへ登録/ログインをする場合に、LINEに登録された情報を用いてログインする機能です。メールアドレスやパスワードの情報を入力することなく、簡単にログインできます。
通常の一斉配信では、異なるニーズを持つ友だちに対して同じメッセージを配信するため、一定数ブロックされやすい傾向があります。LINEとID連携をするとニーズに応じてセグメントごとにメッセージを最適化できるため、顧客体験が向上しブロック率の低下を期待できます。
ID連携を行うと、自社システムで保有する情報をLINE公式アカウント上で顧客に届けることができます。Webサイトへ移動し、ログインしなくても必要な情報を得られるなどユーザーの利便性が向上します。
LINEのIDと連携するには、LINEヤフー株式会社が提供するAPI「LINEログイン」または「Messaging API」を活用する必要があります。
それぞれ紹介いたします。
LINEログインを使ったID連携方法として、LINE公式アカウントのメッセージやリッチメニューから専用のサービスログイン画面に遷移させる方法があります。
この機能は、ユーザーのLINEアカウントを利用してWebサイトやサービスにログインできる機能で、顧客情報とLINEアカウントを紐づけることができます。ID連携時にユーザー認証を得る必要がありますが、認証はユーザーとLINE間でおこなわれ、別途開発する必要がないことがメリットです。
LINEログインAPIを用いたソーシャルログイン機能の一つで、Webアプリやスマホアプリなどの会員登録やログインにLINEの登録情報を使用します。この機能を使ってログインすると、自動的にIDが連携されます。
ユーザーは新たにIDやパスワードを覚える必要がなく、入力の手間を省くことができますが開発する必要があります。
Messaging APIは、LINE公式アカウントの友だちとコミュニケーションをとるためのAPIです。特定のユーザーへのメッセージ配信やリッチメニューをユーザー単位で出し分けできるため、よりパーソナライズ化された顧客体験を実現することができます。
また、MessagingAPIを利用する場合、サービス単体でID連携することができます。LINEログインAPIを使用する場合は個別に設定する必要があるため、MessagingAPIを活用することでLINE ID連携が簡易化できます。
LINEのID連携による活用事例をご紹介いたします。
人材業界ではLINE ID連携により、転職のフェーズや希望職種などのデータを統合しパーソナライズ化したコミュニケーションをとるケースがあります。
例えば、求職者登録時にID連携をおこない、希望職種や勤務エリア、フェーズに合わせて、適切な求人情報や応募サポートなどのメッセージを配信しています。
また、面接日程が近づいた場合のリマインド配信など、さまざまなデータを用いてメッセージを配信します。
不動産業界では、顧客ニーズに適した物件を配信することが重要です。顧客は自分にぴったりの住まいを求めており、家族構成や収入、趣味、通勤時間などのニーズに適した物件を紹介します。
このように顧客の求める条件にあったメッセージは顧客の満足度を高め、成約率の向上を期待できます。
ECサイトでは、会員情報や購買情報、閲覧履歴に合わせて、コミュニケーションを取ることが重要です。例えばID連携により、Webの閲覧履歴に合わせてクーポンを配信することで、購入率の向上を期待できます。
ほかにも誕生月にクーポンを配信したり、カゴ落ち配信をしたり、ユーザーの興味関心につながる情報を提供することで、購入確率を上げることができます。
金融業界では、LINE公式アカウント上で口座照会ができるサービスを提供するケースもあります。
ユーザーはWebサイトに遷移しログインすることなく、必要な情報を取得することができます。
LINEのID連携をすることで、異なるシステムに格納された会員データとLINEアカウントを紐づけ、一人のユーザーとして顧客管理ができます。また、統合された顧客データを活用し、LINEのメッセージ配信やリッチメニューの出しわけするなど、LINEを活用したCRMを構築可能です。
弊社が提供するLINEマーケティングツールMico Engage AIは、ツール単体でCRMを実現することはもちろん、企業が保有する他のシステムとID連携することでより高度な顧客体験を実現することができます。
連携方法はCSVやAPI連携などさまざまな方法を用意しています。また、プライバシーマークやISO 27001を取得しており、高度なセキュリティ環境を用意しております。